「状況の変化に強い人材を育てたい」
ビジネス環境が激しく変化する近年、人材開発の現場ではレジリエンスや自律性が注目を集め、柔軟かつ耐性があり、自ら成長していく人材の育成が目指されています。
今の時代を生き抜くビジネスパーソンに、こうしたソフトスキルは必須ですが、現場でパフォーマンスを発揮するには、コアとなるビジネススキルも必要です。今回ご紹介するポータブルスキルは、持っていればどんな職種でも、どんな環境でも、必ず役に立つスキルです。
昨今企業に広まりつつあるジョブ型雇用とも相性がよく、人材の流動性が高まる今後の労働市場において、ビジネスパーソンの基本スキルセットとしてますます求められていくと予想されます。
人事担当者としては、ポータブルスキルとは何かを押さえておくことで、従業員の育成だけでなく、採用時のスキル評価の効率化を図ることができるでしょう。
本稿では、ポータブルスキルの定義やメリット、ポータブルスキルを構成する要素や、ポータブルスキルを高めるための教育方法などを解説していきます。ジョブ型雇用の導入により従業員のキャリア開発を見直していきたい方や、多様な人材を生かした組織づくりを目指す企業のご参考となれば幸いです。
ライトワークスブログに掲載された記事からピックアップした企業の人事に関連する163の用語が収録されています。
以下6つのカテゴリに用語を分類し、検索しやすいようまとめています。
- 教育・育成 …ARCSモデル、アクションラーニング など
- 教育テーマ …アンコンシャスバイアス、サーバントリーダーシップ など
- 採用・雇用 …インフルエンサー採用、エンプロイアビリティ など
- 人事企画 …健康経営、従業員エンゲージメント など
- 制度・環境の整備 …インクルージョン、ピアボーナス など
- 労務管理 …がんサバイバー、36協定 など
ぜひ様々なシーンでお役立てください。
目次
1. ポータブルスキルとは？
まずは、ポータブルスキルの定義を解説します。
1-1. ポータブルスキルとは状況に左右されないスキル
ポータブルスキルとは「持ち運び可能なスキル」と訳され、協調性やコミュニケーション能力、論理的思考力、問題解決能力など、業務内容に左右されず、どんな状況でも発揮できるスキルのことを指します。「社会人基礎力」や「トランスファラブルスキル」 など、ビジネスパーソンに必要とされるスキルの一つです。
逆に、特定の業種や職種、現在働いている企業内でしか通用しないスキルをアンポータブルスキル＝「持ち運びできないスキル」と呼びます。
予測不可能なVUCAの時代、ビジネスの状況に合わせて従業員を異動させたり、業務を変更したりといったことが起こり得ます。どんな状況でも通用するポータブルスキルの必要性は高まっていると言えるでしょう。
1-2. ポータブルスキルが注目される背景
ポータブルスキルが注目されている背景には、以下の現代日本が置かれている状況や、個人のキャリアに対する考え方の変化があります。
・ジョブ型雇用の浸透
・キャリア意識の変化
終身雇用制度と年功序列制度の衰退
一つの企業で定年まで勤める終身雇用制度と、勤務年数と年齢により役職や賃金が上がる年功序列制度は、賃金が低く抑えられる新卒社員の若者が多くいることでバランスが取れ、成り立っていました。
しかし、超少子高齢化社会を迎えている日本では、その図式は成り立たず、終身雇用制度と年功序列制度は衰退しつつあります。
ビジネスパーソンは、転職や早期退職等に備え、どんな環境でも発揮できるスキルを身に付ける必要性が高まっています。
ジョブ型雇用の浸透
終身雇用制度と年功序列制度の衰退に伴い、注目されているのがジョブ型雇用です。ジョブ型雇用は、勤続年数や年齢は考慮されず、成果に対して評価を行います。
ジョブ型雇用は人材の流動性が高いため、継続的なキャリア開発と、持ち運びできるポータブルスキルが必要です。
キャリア意識の変化
個人のキャリア意識も変化しています。人材採用や組織開発サービスを提供するリクルートマネジメントソリューションズが行った「若手・中堅社員の自律的・主体的なキャリア形成に関する意識調査 [1]」によると、約8割が「『自律的・主体的キャリア形成』をしたい」と答えており、積極的にスキルアップし、主体的にキャリアを形成していきたいと考える人が増えていることがわかります。
政府も、働き方の変化への備えとして働き手の自律性を重要視しており、企業には、従業員のやる気に応えることのできる積極的な支援が求められています。
このように、日本社会全体の雇用情勢の変化と、個人の働き方やキャリア意識の変化により、ポータブルスキルが注目されているのです。
1-3. ポータブルスキルとトランスファラブルスキルの関係性
ポータブルスキルの類語に、トランスファラブルスキル＝「移転することができるスキル」があります。ビジネスにおいては、トランスファラブルスキルとポータブルスキルの意味合いはほぼ同じと考えて問題ありません。
両者の異なる点は、提唱した組織です。ポータブルスキルは、人材サービス産業協議会（JHR）が開発し、厚生労働省が「持ち運びができる職務遂行上のスキル」と定義する概念です。一方、トランスファラブルスキルは、もともと大学院などが博士人材を対象とし、アカデミアを目指すかどうかによらず必要になるスキルと定義したものです。
2. ポータブルスキルに注目するメリット
従業員のポータブルスキルに注目することで、以下のようなメリットが期待できます。
・既存従業員の意識向上
・人材配置の最適化
・リーダーを育成しやすい
・組織のパフォーマンス向上
・人的資本に注力している企業だと印象付けられる
採用する人材の質の向上
採用基準の一つとしてポータブルスキルに着目することにより、経験や資格などでは判断がつきにくいコミュニケーション能力や傾聴力、決断力などを確認できます。
採用ポジションに必要な知識や専門スキルに加え、ポータブルスキルを持った人材は、入社後に高いパフォーマンスを発揮する可能性が高いでしょう。
なお、応募者全員のポータブルスキルを公平に評価するには、採用担当者個人ではなく、企業として採用評価基準に取り入れる必要があります。
既存従業員の意識向上
昇給や昇格、賞与額などを決定する人事評価の項目にポータブルスキルを加えます。企業がポータブルスキルを重視する姿勢を周知することで、既存従業員も自身のポータブルスキルを強化することに関心が向きやすくなります。
その結果、自身が伸ばした方がよいポータブルスキルの研修に参加するなど、主体的なスキルアップが期待できるでしょう。
人材配置の最適化
企業は従業員のスキルや経験、能力のバランスを見て人材配置を行っていきますが、チームがうまく機能するには、メンバー同士や業務との相性も重要なポイントです。
ポータブルスキルを可視化し、人材配置の参考にすることで、数値化ができない個人の強みを強化し、弱みを補い合う、相性のよいチームを作ることができます。個々の成長を促し、組織力を強化するための最適な人員配置が可能です。
リーダーを育成しやすい
ポータブルスキルは、実行力、問題解決力、コミュニケーション能力、マネジメント能力など、リーダーに求められる素養が多くあります。
ポータブルスキルに着目し、リーダーになるために強化すべきスキルを身に付ける研修やトレーニングを行うことで、計画的にリーダーを育成することが可能です。
組織のパフォーマンス向上
ポータブルスキルを持つ人材が社内に増えると、個人のスキル上昇とチームワークの強化により、チームや組織全体の能力が底上げされます。組織のパフォーマンスが向上することで、結果として業績の向上も期待できます。
人的資本に注力している企業だと印象付けられる
政府は、2023年3月期決算以降の有価証券報告書に、人材投資額や社員満足度などのいわゆる「人的資本」を開示するよう義務付けました[2]。
人的資本への注目度が高まる中、組織的にポータブルスキルの開発に取り組むことで、人の価値を最大限に引き出す取り組みをしている企業であることを社内外に印象付けられるでしょう。
このように、ポータブルスキルに注目することは、従業員個人だけでなく企業にも多数のメリットがあるのです。
3. ポータブルスキルを構成する9要素
ここからは、ポータブルスキルについてより詳しく見ていきましょう。
3-1. 「仕事のし方」五つの要素と「人との関わり方」四つの要素
厚生労働省は、ポータブルスキルは「仕事のし方」の五つの要素と、「人との関わり方」の四つの要素で判断されると定義しています。
引用元：厚生労働省「ポータブルスキルの要素」, https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_23112.html （閲覧日：2023年1月26日）
「仕事のし方」には、状況判断力、論理的思考力、計画実行力など、生産性高く仕事を進める上で必要になる要素があります。
「人との関わり方」には、コミュニケーション能力、折衝力、状況に応じた人との接し方など、チームで協力して成果を上げるために必要な要素があります。
3-2. 「ポータブルスキル見える化ツール」でポータブルスキルをチェック
ポータブルスキルを判断する9要素は、厚生労働省が提供している「ポータブルスキル見える化ツール」を使用し、無料で診断が可能です。以下のURLから利用でき、ツールの概要や診断結果の見方なども掲載されています。
入力にかかる時間は15分程度とされています。従業員のポータブルスキルを可視化するためにも、一度チェックしてみてはいかがでしょうか。
社内にキャリアコンサルタントなど、キャリア形成のプロフェッショナルが在籍している場合は、ツールを活用することで、より的確なアドバイスが可能になります。
4. ポータブルスキルを持った人材を社内に増やす方法
ここまでご紹介したように、ポータブルスキルを高めるメリットは多く、生産性やチームワークという点でも重要です。ポータブルスキルを持った人材を増やす方法には、以下のようなものがあります。
・ポータブルスキルを向上させる研修を実施する
・ポータブルスキルを身に付けるキャリアパスを整える
ポータブルスキルを持った人材を採用する
一番早い方法は、ポータブルスキルを持った人材を採用することです。ポータブルスキルは目に見えるものではありませんが、採用試験時に3-2.でご紹介した 「ポータブルスキル見える化ツール」の診断を受けてもらったり、面接時に以下のような質問をしたりすることによって、ポータブルスキルを持った人材かの判断材料を得ることが可能です。
■仕事のし方を見極める質問例
・業務を効率的に行うために、どのような工夫をしていましたか？
・トラブルが発生した時、どのような対応をしましたか？
・あなたの強みを最大限発揮できる環境はどのようなものだと思いますか？
■人との関わり方を見極める質問例
・チームで仕事をする際、意識していることを教えてください。
・誰とどのような協力を行いながら業務を進行していましたか？
・クレームが発生した時、どのように対処しましたか？
ポータブルスキルを向上させる研修を実施する
二つ目の方法は、従業員にポータブルスキルを高める研修を実施することです。全てのポータブルスキルを一気に向上させる研修プログラムを実施するのは難しいでしょう。しかし、3-1.でご紹介した9つの要素に基づいた「コミュニケーション能力研修」や「論理的思考力研修」など、それぞれの能力を高める研修を重ねていくことが、結果としてポータブルスキルを持った人材の育成につながります。
多忙な従業員の教育には、eラーニングの活用も有効です。例えば当社のeラーニング教材には、「アサーティブコミュニケーション」や「クリティカルシンキング」、「ビジネスの課題を解決する数値分析」など、ポータブルスキル向上につながるものが豊富にあります。
ポータブルスキルを構成する要素「アサーティブコミュニケーション」をeラーニングで身に付ける⇒詳しく見る
ポータブルスキルを身に付けるキャリアパスを整える
ポータブルスキルは、実践でこそ発揮されるものです。研修で得た知識を積極的に実務で使えるようなキャリアパスを企業側が整えることで、従業員一人一人がチャレンジし、スキルを高めていくことが可能です。
また、ポータブルスキルは自分のキャリアと主体的に向き合い行動する「キャリアオーナーシップ」とも親和性が高いため、同時に推進していくと、相乗効果が生まれることが期待できます。
以上のような方法を実践することで、ポータブルスキルを持った人材が増え、パフォーマンスを発揮しやすい環境が整備されていきます。
5. ポータブルスキルを持った人材を流出させない工夫
ポータブルスキルは、どこでも通用するスキルだからこそ、転職市場で有利に働きます。企業側は、ポータブルスキルを持った人材が流出しないよう、以下の対応を行うなど工夫が必要です。
・心理的安全性を高める
従業員エンゲージメントを高める
ポータブルスキルを持った人材に働き続けたいと思ってもらうためには、従業員が自ら自社に貢献したいと思う意欲、つまり従業員エンゲージメントの高い企業を目指す必要があります。エンゲージメントには、「婚約」「契約」「約束」などの意味があり、従業員エンゲージメントは、従業員が企業を信頼している状態を指します。「帰属意識」や「愛社精神」とも関連があります。
具体的には「職場環境や業務内容に満足している」「評価されていると感じる」「ミッションに共感できる」状態で、その企業に所属していないと味わえない感情であるため、流出がしにくいと考えられます。
従業員エンゲージメントを高める環境作りについては、以下の記事で詳しく説明していますので、ぜひご覧ください。
心理的安全性を高める
間違いや失敗を恐れず発言ができる「心理的安全性」を高めることも、人材の定着に必要不可欠です。
心理的安全性が構築されているチームは、メンバーが互いを信頼し合っています。共通の目標達成のためにそれぞれが自身の能力を生かし、ベストを尽くすようになるのです。
心理的安全性を高める環境作りについては、以下の記事で詳しく説明していますので、ぜひご覧ください。
以上のような方法を実践し、ポータブルスキルを持った人材が定着する組織を目指しましょう。
統合型学習管理システム「CAREERSHIP」
クラウド型LMS 売り上げシェアNo.1 *
21年以上にわたって大企業のニーズに応え続けてきたライトワークスが自信を持ってご紹介する高性能LMS「CAREERSHIP」。これがあれば、「学習」のみならず人材育成に係る一連のプロセスを簡単に管理することができます。ぜひお試しください。
*出典：富士キメラ総研「2023 SX／GXによって実現するサステナビリティ／ESG支援関連市場の現状と将来展望」
学習管理システム（クラウド）2022年度金額シェア
6. まとめ
ポータブルスキルとは「持ち運び可能なスキル」と訳され、協調性やコミュニケーション能力、論理的思考力、問題解決能力など、業務内容に左右されず、どんな状況でも発揮できるスキルのことを指します。
従業員のポータブルスキルに注目することで、以下のようなメリットが期待できます。
・採用する人材の質の向上
・既存従業員の意識向上
・人材配置の最適化
・リーダーを育成しやすい
・組織のパフォーマンス向上
・人的資本に注力している企業だと印象付けられる
厚生労働省は、ポータブルスキルは「仕事のし方」の五つの要素と、「人との関わり方」の四つの要素で判断されると提唱しています。
ポータブルスキルを判断する9要素は、厚生労働省が提供している「ポータブルスキル見える化ツール」を使用し、無料で診断が可能です。
社内にポータブルスキルを持った人材を増やしていく方法は以下の通りです。
・ポータブルスキルを持った人材を採用する
・ポータブルスキルを向上させる研修を実施する
・ポータブルスキルを身に付けるキャリアパスを整える
ポータブルスキルは、どこでも通用するスキルだからこそ、転職市場で有利に働きます。企業側は、ポータブルスキルを持った人材が流出しないよう、従業員エンゲージメントや心理的安全性の高い企業を目指しましょう。
どんな環境でも通用するポータブルスキルの習得を企業側が支援することは、転職のリスクが高まるようにも見えます。しかし、従業員が企業に魅力を感じ、社内に留まってくれれば結果として企業の業績アップにつながります。
企業と従業員が共に成長するために、積極的な支援を行っていきましょう。
[1] リクルートマネジメントソリューションズ「若手・中堅社員の自律的・主体的なキャリア形成に関する意識調査」,https://www.recruit-ms.co.jp/press/pressrelease/detail/0000000358/,2021年11月29日,（閲覧日：2022年11月29日）
[2] 金融庁「「企業内容等の開示に関する内閣府令」等の改正案の公表について」,令和4年11月7日, https://www.fsa.go.jp/news/r4/sonota/20221107/20221107.html （閲覧日：2023年1月26日）
参考）
厚生労働省「ポータブルスキル見える化ツール（職業能力診断ツール）」, https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_23112.html#:~:text=%E3%80%8C%E3%83%9D%E3%83%BC%E3%82%BF%E3%83%96%E3%83%AB%E3%82%B9%E3%82%AD%E3%83%AB%E3%80%8D%E3%81%A8%E3%81%AF%E3%80%81,%E3%81%AE%E3%82%B9%E3%82%AD%E3%83%AB%E3%81%AE%E3%81%93%E3%81%A8%E3%81%A7%E3%81%99%E3%80%82 （閲覧日：2022年12月19日）
厚生労働省「“ポータブルスキル”活用研修 講義者用テキスト」,
https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11800000-Shokugyounouryokukaihatsukyoku/0000091180.pdf （閲覧日：2022年12月19日）
e-Govポータル「職業能力開発促進法」,
https://elaws.e-gov.go.jp/document?lawid=344AC0000000064_20221001_504AC0000000012（閲覧日：2022年12月19日）
経済産業省「未来人材ビジョン」,2022年5月,
https://www.meti.go.jp/press/2022/05/20220531001/20220531001-1.pdf（閲覧日2022年12月19日）
文京学院大学 谷内篤博「日本的雇用システムの合理性と限界」,1998年, 64ページ図3,
https://www.bgu.ac.jp/assets/old/center/library/image/KEIEI59-82_345.pdf（閲覧日：2022年11月29日）
齋藤芳子「博士教育の世界的動向～移転可能スキルのトレーニング～」,『大学研究オンライン』,第１号,2012年,
http://www.rcus.tsukuba.ac.jp/information/OnlinePDF/ONLINE1PDF/00109.pdf（閲覧日：2022年11月29日）
