「昔から続けている通信教育プログラム、このままで良いのだろうか？いまいち効果もよくわからないし…」
前年度を踏襲する形で残り続けている通信教育プログラム。見直しを掛けたくても忙しくてなかなか手が付けられない、という教育管理者の方は少なくないのではないでしょうか？
通信教育という手法自体が悪いわけではありません。ただ、従来型の通信教育では、学習の進捗状況が見えず、効果が把握しにくいので、人材育成プランの中での位置づけが曖昧になりがちです。また、福利厚生的な側面が強く、利用者が固定されがち（毎年同じ人が利用している）という声も聞かれます。昨今はeラーニングも当たり前になってきているので、eラーニングとの使い分けも課題でしょう。
集合研修に比べて安価、対象人数や時間・場所を限定しないなど、企業側と従業員の双方にメリットがあり、多くの企業で導入されて来た通信教育。今はどんな形で利用されているのでしょうか。より効果的に活用するためにはどうすればよいのでしょうか。また、これからの人材育成においてどのような活用可能性があるのでしょうか。
本稿では、進化している通信教育やその活用方法、他の手法との違いなどを紹介します。ぜひ参考にしてください。
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目次
1. eラーニングが普及した今、通信教育はもう古い？
人材育成にeラーニングが普及した現在では、通信教育はもう過去のものと考える方もいるかもしれません。本当にそうなのでしょうか？以下で見ていきましょう。
1-1. 通信教育の特徴
通信教育は、テキストを使用して個人で学習を進め、課題やテストを提出し、添削やアドバイスがされて戻ってきたものを確認する、というサイクルを繰り返しながら学びを深めていく学習方法です。
選べるテーマは宅建やFPなど各種の資格取得をはじめ、英会話やプログラミングなどの実用的なもの、イラストや手芸などの趣味の分野まで多岐にわたり、数百種類の講座を提供する企業もあります。
ビジネス形態としてはBtoCが主流ですが、BtoBもあり、福利厚生として自己啓発的な学習メニューを中心に利用されることが多いようです。
こうした背景から、企業の通信教育というと終身雇用制度と手厚い福利厚生が当たり前だった時代のアナログな教育手法、というイメージを持つ方も少なくないと思います。
1-2. 実はまだまだ現役の通信教育
近年は人材育成の領域でもITの活用が当たり前になりました。すでにeラーニングを導入し、社員教育に活用している企業は多いと思います。
それでは従来の通信教育がすべてeラーニングに置き換わっていくのかというと、そうではないようです。
産業能率大学総合研究所の調査では、有効回答のあった144社のうち、64.6％の企業が人材育成に通信教育を利用していることが明らかにされています。
【現在実施している教育手段、今後（も）実施したい教育手段】
（引用：産業能率大学総合研究所 『通信教育およびeラーニング等の人材育成に関する実態 調査報告書』完成のお知らせ https://www.hj.sanno.ac.jp/cp/feature/201908/21-01.html）
同調査で、通信教育とeラーニングについて、「通信教育からｅラーニングへの移行を図っている」と回答したのは5.3％、「使い分けている」との回答は32.5％でした。
この使い分けの傾向を見てみると、通信教育は自己啓発的な（つまり任意の受講での）活用が多く、昇進・昇格に向けた知識・スキルの修得という場面で多く利用されています。学習テーマとしては、ビジネス基礎やマネジメント関連などが人気のようです。動機と照らして自律的に取り組みやすく、学習の範囲（単元）とレベルアップのステップが明確なテーマに向いていると言えそうです。
一方、eラーニングは必須受講での活用が多く、組織や職種ごとの特定のニーズ・課題に対応するコースを一律受講する場合や、社内研修・OJTの補完として多く利用されています。代表的な学習テーマとしてはコンプライアンス教育やハラスメント教育、労務管理などが挙げられます。また、階層別研修の各種基礎教育にもよく活用されます。一定規模で均質的な教育を実施したい場合に特に強みを発揮すると言えます。
通信教育とeラーニングを効果的に使い分けるには、双方の特徴をよく把握し、目的に応じて「いいとこどり」をする工夫が必要になってきます。
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2. 通信教育は企業でこう使われている
企業の人材育成において、通信教育にはどのような活用方法が考えられるでしょうか。
以下で見ていきましょう。
自己啓発・キャリア形成支援
自分のペースで学習を進められる通信教育は、自己啓発やキャリア上の中長期的な目標に向けた学習に向いています。この場合は、受講者の興味や希望するキャリアによって任意で学ぶスタイルが主になります。
前章でご紹介した産業能率大学総合研究所の調査でも、通信教育は自己啓発での活用が多いことが明らかにされています。企業によっては福利厚生の一環として従業員に提供し、費用を補助している場合もあります。
ただ、豊富な学習メニューや補助金を整備することで満足してしまい、その後のフォローがおろそかになってしまうという問題もあるようです。定期的に学習メニューのラインナップや内容を確認し、必要に応じて入れ替えるなど、常に質を充実させることが必要です。
資格取得
さまざまな資格について、テキストや過去問がセットになった、試験対策に特化したパックが販売されています。難易度の高い国家資格でも通信教育で取得できるものがあります。従業員に資格取得を促す際、企業内で同じ教材を使用すれば、取得までのスケジュール作りや学習のアドバイスもしやすくなるでしょう。
階層別教育や昇進・昇格の要件
ある役職や新人・内定者など特定の従業員を教育したり、講座の修了を昇進・昇格の要件にしたりすることも多いようです。この場合は自己啓発とは異なり、企業側が教材を指定し、対象の従業員に学習を促すスタイルです。企業側が必要とする人材の育成に必須の知識やスキルを身につける目的で利用されます。
このように見ていくと、通信教育は自己研鑽やキャリアアップなど、より積極的で応用的なシーンで活用されていることが分かります。つまり、「自主的に学びたい人」「上昇志向を持って取り組む人」にとって有効な学習方法であると言えるでしょう。その理由は、次章でご確認いただけます。
3. 通信教育のメリットと弱点・対策
通信教育には、どのようなメリットや問題点があるのでしょうか。
まず、メリットから見ていきましょう。
3-1. 他の教育方法にはないメリットも
通信教育のメリットは、受講者の利便性という視点で言うとeラーニングとよく似ています。ただし、eラーニングでは実現の難しい要素もあります。以下に挙げるうち、最初の2点が通信教育ならではと言えるでしょう。
紙媒体で学習できる
一般的な通信教育では、紙媒体のテキストを使用して学習を進めていきます。
マーカーを引いたり書き込みをしたり、学習者が自由にテキストを使用できます。使用したテキストや添削された課題は学習した証として目に見える形で残るため、達成感を感じやすいでしょう。また、使用したテキストなどを保管しておけば、あとで必要になったときにすぐに情報を確認することができます。
eラーニングが普及する中、紙媒体で学習できるのは通信教育ならではのメリットと言えます。
記述式の課題で考える力を強化できる
通信教育の中には、記述式のテストや課題があり、丁寧な添削やアドバイスをしてもらえる点を売りにしている教材があります。記述式の課題では、学んだ知識を自分の言葉で整理する力や、状況に応じた対応を自分で考える力を強化できます。また、自身の回答に対する添削やアドバイスにより新たな視点を得て、さらに学びを深めることができます。
ちなみにeラーニングでも記述式の課題を出すことはできますが、提出された回答の確認と添削に人手やコストがかかるところ、運用が複雑化するところが難点です。添削をせずに「回答例」を表示するということもできますが、しっかり確認してくれるかどうかは受講者の意欲次第です。「記述式の課題の学習効果」という点では、通信教育が勝ると言えます。
自分のペースで学習を進められる
通信教育は、個人で学習を進めるスタイルです。テキストを持ち歩けば、通勤時間や昼休み、帰宅後など、時間や場所にかかわらず、受講者の都合に合わせて学習を進めることができます。
離れた場所でも同じ内容の教育を受けられる
全国にある支店や複数の店舗、特定の役職などで同じ内容の教育をしたいという場合にも通信教育は有効です。大人数でも少人数でも、離れた場所にいる従業員に対しても、同一の教育をすることが可能です。
比較的コストが安価で人事担当者の負担も軽い
例えば集合研修では、講師や会場の手配が必要で、相応の費用や時間もかかります。それに比べて通信教育では事務手続きが少なく、トータルの費用についても安価に済みます。
助成金が受けられる場合がある
一定の条件を満たした場合、企業や従業員は助成金を受けることができます。
① 人材開発支援助成金（企業側に支給されます）
人材開発支援助成金は、雇用する労働者のキャリア形成を効果的に促進するため、職務に関連した専門的な知識および技能を修得させるための職業訓練等を受講させる事業主等に対して助成されるものです。
2019年度から、eラーニングを含む通信制による訓練が経費助成の対象に追加されています。
詳しくは、厚生労働省Webサイトをご確認ください。
・厚生労働省 人材開発支援助成金（特定訓練コース、一般訓練コース、教育訓練休暇付与コース、特別育成訓練コース）
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyou/kyufukin/d01-1.html
・厚生労働省 人材開発支援助成金 （特定訓練コース、一般訓練コース、教育訓練休暇付与コース） のご案内
https://www.mhlw.go.jp/content/11800000/001113339.pdf
② 教育訓練給付金（従業員個人に支給されます）
教育訓練給付金は、労働者の主体的な能力開発の取り組み、または中長期的なキャリア形成を支援し、雇用の安定と再就職の促進を図ることを目的とし、教育訓練受講に支払った費用の一部が支給されるものです。
一定の条件を満たし、厚生労働大臣が指定する講座を修了した場合に支給されます。
ただし、企業側から従業員に受講に関する手当などが支給される場合、その金額は差し引いて申請しなければなりません。
詳しくは、厚生労働省Webサイトをご確認ください。
・厚生労働省 教育訓練給付制度
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/jinzaikaihatsu/kyouiku.html
・厚生労働省 一般教育訓練給付金についてのリーフレット
https://www.mhlw.go.jp/content/001066320.pdf
・厚生労働省 専門実践教育訓練給付金、教育訓練支援給付金についてのリーフレット
https://www.mhlw.go.jp/content/001066317.pdf
3-2. 通信教育の弱点と対策
通信教育の弱点は、「自主性」と「紙媒体」という特徴の副作用とも言えるものです。
モチベーションの維持が難しい
通信教育は自身の意志で学習を進めていかなければなりません。そのため、仕事で忙しかったり他に優先したいことができたりすると、途中で放置してしまう場合があります。
本人や上司が学習の進捗を管理できるシステムの導入や、同じ学習をする仲間との交流など、計画的に学習を進め、かつモチベーションを維持し続けられる工夫が必要です。
学習の効果が見えづらい
階層別教育や昇進に向けたスキル獲得の目的で利用する場合には、現状でどのくらい学習が進んでいるのか、どのようなスキルが身についているのか、上司や教育管理者が把握する必要があります。全ての受講者の学習履歴がシステムに記録されるeラーニングなら、進捗状況の確認は簡単ですが、紙媒体の通信教育ではそれが難しくなります。
自社の人材育成に通信教育のメリットを確実に活かしていくのであれば、実施実績を目標管理制度や人事評価制度と連動させ、定期的に状況をチェックするといった仕組みが必要でしょう。
以上、通信教育のメリットと弱点を見てきました。いずれにおいても、通信教育とeラーニングには類似点が多くあることが分かります。ただ、「紙媒体で学習できる」「記述式の課題の効果が高い」というメリットは通信教育ならではのものであり、これが正に通信教育が「自主的に学びたい人」「上昇志向を持って取り組む人」に向いている理由であると言えるでしょう。
一方で、管理側の視点で言うと、通信教育は不透明性が高く、戦略的な人材育成に活かしにくい側面があります。このあたりは正にeラーニングとの使い分けが必要になってくるところです。eラーニングなら、学習の実施と同時にその履歴がLMS（学習管理システム、Learning Management System）に記録されるので、進捗の確認がしやすく、集計や出力も楽だからです。
学習方法自体を切り替えなくても、通信教育の実施実績を管理（記録）できるLMSを探すという手もあります。通信教育のアナログな要素をITツールでフォローするというわけです。
コストについては、一概にどちらがよいとは言えません。例えば、通信教育の場合インフラ面での初期投資は不要です。ただ、実施のたびに受講人数分の教材を購入する必要があります。一方eラーニングは導入時にLMSの利用環境を整備する必要がありますが、教材は全ての受講者に同じものを配信することができ、数に応じてライセンス料も抑えられます。
ここでも、一定の人数にスポット的に提供するのであれば通信教育、大人数に定期的または長期的に提供するのであればeラーニングという風に、使い分けが必要になってくるでしょう。
4. 進化した今どきの通信教育
通信教育と言えば、紙媒体のテキストを使用して学習を進め、テストや課題を郵送で提出する、というスタイルが一般的です。しかし最近では、多様なニーズに対応するための工夫がされているものも増えています。
講義DVDやオンライン配信で受講できる
最近では、DVDやオンライン配信で講義を提供する通信教育もあります。映像での学習は、テキストのみの学習に比べて理解しやすく、時間と労力も少なくて済みます。
講義DVDは、ただ講義を録画するのではなく、講師の見え方や音質にこだわり、板書も見やすいように撮影するなど、通信教育に適するよう工夫されているものもあります。
また、配信動画はスマホやタブレットで試聴できるため、忙しい社会人でもちょっとしたスキマ時間で学習を進めやすくなっています。（この学習スタイルは広義のeラーニングと言えます）
既存教材のカスタマイズやオーダーメイド
自社の人材育成プランに沿って通信教育を効果的に活用したいと考えたとき、「既存の教材の、この部分だけ欲しい」「全体的にうちの会社の制度を前提とした教材が欲しい」といった要望が出てくるのは自然なことです。
通信講座を提供する企業の中には、教材のカスタマイズやオーダーメイドにも対応している場合があります。例えば、複数の既存の教材から欲しい部分だけを抜き出す、既存の教材に社内制度の内容を組み込む、自社の商品やサービスについての完全なオーダーメイド教材の作成、といったことが可能です。要望や予算に合わせて、教材（紙媒体、DVD、eラーニングなど）やテスト・課題とその解答などを制作してくれます。
例えば以下のような例があります。
●製造大手A社様
若手従業員の文章力・ロジカルシンキングを強化するための研修を企画。集合研修とeラーニング、およびオンラインで提出可能な添削課題がセットになったブレンド研修を採用したが、添削課題の内容をカスタマイズし、自社のビジネスや経営課題を反映したケーススタディとした。提出された課題は講師がフィードバックを記載した上で、オンラインで個別に返却。「添削」という通信教育ならではの学習方法に、集合研修とオンライン教育を組み合わせたブレンド研修の事例と言える。
●飲食・サービス業界B社様
全社向けのハラスメント教育を企画。基本的にはeラーニングとし、その中のケーススタディを自社の事例を元にした内容にカスタマイズ。さらに、デバイスがなくても学べるよう、またいつでも手軽に参照できるよう、eラーニングの内容をポケットサイズのハンドブックに集約して配布した。テストはWeb上で実施。講師は不在のオンライン学習がメインだが、紙面媒体という通信教育のメリットを敢えて採用した事例と言える。
●リテール業界C社様
スタッフ教育に動画を採用。企画部門と教育部門が連携し、新商品やキャンペーンの内容を紹介する動画シナリオを定期的に作成。制作会社と協力して店舗にて撮影を実施し、学習管理システムの動画配信機能を使って全国の店舗スタッフに配信した。本部および店舗にて定期的に進捗を確認する仕組みを設け、習得状況のチェックと合わせて面談やOJT、評価に活用。セールスポイントの理解、セールストークの習得などに効果を発揮した。これも講師は不在だが、動画に加え、上司やOJTトレーナーによるフィードバック付きという点で新しい形の通信教育と言える。
以上のように、今では従来の「通信教育」のイメージにとらわれない、フレキシブルな活用の仕方が可能になっています。ITが登場すると「eラーニングとどう違うの？」ということになるかもしれませんが、eラーニングの方も技術革新に伴い「教材コンテンツを受講するだけ」の形から進化しています。これからは紙だ、教材コンテンツだ、動画だ、といったことにとらわれず、より自由な発想で自社の目的や課題に最適な研修プログラムを模索していけばよいのです。
5. まとめ
通信教育は、テキストを使用して個人で学習を進め、課題やテストを提出し、添削やアドバイスがされて戻ってきたものを確認する、というサイクルを繰り返しながら学びを深めていく学習方法です。
通信教育というとアナログなイメージを持つ方も多いのではないかと思いますが、従来の通信教育がすべてeラーニングに置き換わっていくのかというと、そうではないようです。
産業能率大学総合研究所の調査では、有効回答のあった144社のうち、64.6％の企業が人材育成に通信教育を利用していることが明らかにされています。
目的や場面によって、通信教育とeラーニングを使い分けている企業が多いようです。
通信教育は、以下のようなことに活用できます。
・自己啓発・キャリア形成支援
・資格取得
・階層別教育や昇進・昇格の要件
通信教育には、以下のようなメリットがあります。
・紙媒体で学習できる
・自分のペースで学習を進められる
・離れた場所でも同じ内容の教育を受けられる
・比較的コストが安価で人事担当者の負担も軽い
・助成金が受けられる場合がある
一方で、以下のような弱点があるため、対策が必要です。
・モチベーションの維持が難しい
・学習の効果が見えづらい
最近では、一般的な通信教育の形態とは異なる、多様なニーズに対応するための工夫がされているものも増えています。
・講義DVDやオンライン配信で受講できる
・既存教材のカスタマイズやオーダーメイド
通信教育は、メリットが多い有効な教育方法のひとつです。
しかし、戦略的な人材育成プランの中で活用していくためには、eラーニングや集合研修など他の教育方法と使い分けたり、カスタマイズをしたりといった工夫が必要です。
また、今はIT技術が活用されるようになっており、従来の枠にとらわれない研修プログラムの実施が可能です。自社の目的や課題に合わせて、異なる教育方法の「いいとこどり」をすることで、より効果を高めることができるのです。
ぜひこの機会に、従来型の通信教育について、より効果的な活用方法を検討してみてはいかがでしょうか。
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参考）
・産業能率大学総合研究所 『通信教育およびeラーニング等の人材育成に関する実態 調査報告書』完成のお知らせ
https://www.hj.sanno.ac.jp/cp/feature/201908/21-01.html
・産業能率大学総合研究所 通信研修のメリットと活用方法
https://www.hj.sanno.ac.jp/cp/distance-learning/merit/
・ジンジュール 通信教育の使い方
https://www.rosei.jp/jinjour/article.php?entry_no=55024
・JAGAT 通信教育を活用した人材育成2
https://www.jagat.or.jp/past_archives/content/view/3798.html
・ICE 通信教育講座の活用法
https://iec.co.jp/product/tsushin–kyoiku/application/
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